また、「将来は実物不動産投資に挑戦してみたい」という人にも、J-REITがお薦めできます。
J-REITは上場して投資家から資金を調達するために、幅広い情報開示が義務付けられています。実際に「ここまで開示するうと、かえって業務に支障をきたすのではないか？」と思うほど、多くの開示項目があります。
例えば、不動産の取引価格物件や個別収支は、原則的に開示しなければなりません。これらの情報は、後に実物不動産投資をおこなう際に、非常に参考になるでしょう。
もちろん、個人投資家とJ-REITでは、取得物件の規模などの点で異なります。しかし不動産投資に必要な経費や、取得価格の決定方法、鑑定価格の決まり方など、学べることはたくさんあります。
こうした不動産投資の基本を理解してから実物不動産投資をおこなえば、不動産会社に騙されることもなく、自分のスタンスで投資できるようになるでしょう。